なんすかベースアップってなぜ金を払っても従業員を解雇できないのか?

2015年03月26日

恐怖訴求という売り方

46386b82.jpg広告の世界には様々な心理を利用した訴求方法があるのですが、その中に「恐怖訴求」というものがあります。よく駅のホームに「ちどり足での転落事故多発!」なんてのがありますが、あれも恐怖訴求です。

ただ、ああいった直接的恐怖訴求は比較的効果が低く、恐怖性を高めれば高めるほど効果が小さくなったり、エグすぎたりグロに走ると見てもらうことすらなくなることもあります。

高速道路のSAPAのトイレ横等に貼ってある高速交通事故写真のポスターってそうですよね。コピーが「高速での事故は死を招く」だったりするんですが、場所もコピーもダメ。しかも貼りっぱなしで色があせてたりする。

こんなのトイレの用を足す時に目線に来る場所に、「明日はわが身!(死亡事故連絡ボード)」というフレームを設置して、そこにA4サイズでいいから事故写真と事故状況&死亡者プロフィールを載せればいい。以下のような形ですかね。

「事故:オートバイの単独事故後にライダーが後続車に轢かれ死亡」
「死者:28歳男性会社員」
「原因:時速140kmで走行中に側方通過車両の風でバランスを崩し転倒」

ただ、最も恐怖訴求が効果を生み出すのは、通販化粧品や健康食品です。「やめたら綺麗じゃなくなる」とか「やめたら死んじゃう」と思わせるのです。でも、そのために直接的な恐怖訴求をしても意味ないのは分かりますよね。そこで恐怖を受け付ける戦略をとります。

お客様の声がたくさん載った情報誌を毎月送るのもそう。「他社の製品に乗り換えたとたん子供から肌が暗くなくなったと指摘され」とか「一週間飲むのをやめたことがあったのですが、駅の階段で転倒した」なんてのを載せます。どちらも明確な因果関係は見えませんよね。薬事法で効能効果は書いちゃいけないことになってますから、うまく逃げられる表記にします。

アンケート等もそうですよ。「肌荒れが気になる方の85%以上が複数社の基礎化粧品を併用しているのをご存知ですか」とか「飲用を一週間以上やめると体調悪化を実感する方が5割に達するのをご存知ですか」なんて形で恐怖を植えつけます。やめられなくするんですよ。

広告には昔から「効果がある手法」と言うのが確立されています。でも上手く活用できてない方々が多い。インターネットやスマートフォンといった様々なメディアが出てきていますが、根本的な人間には変化がないわけですから、上手く活用して欲しいと思ってます。

gq1023 at 06:17│Comments(0)

コメントする

このブログにコメントするにはログインが必要です。

なんすかベースアップってなぜ金を払っても従業員を解雇できないのか?